ご家族が亡くなられた直後は、葬儀社への連絡や親族への連絡など、短い時間で多くの対応が必要になります。
その中で忘れられないのが、自分の勤務先への連絡です。
特に家族葬では、
「会社にはどこまで伝えればいい？」
「上司や同僚には参列してもらわない予定だけど、どう言えばいい？」
「香典や供花を辞退するときは何と伝える？」
と迷われる方も少なくありません。
結論からいうと、勤務先にはまず身内が亡くなったことと、仕事を休む必要があることを早めに伝えれば十分です。
葬儀の日程や内容がまだ決まっていない場合は、決まり次第改めて連絡できます。
この記事では、家族葬を行う場合の勤務先への連絡方法や、電話・メールでそのまま使いやすい例文について解説します。
家族が亡くなったら勤務先へ早めに連絡する
配偶者や親、子どもなど身近なご家族が亡くなった場合は、できるだけ早めに勤務先へ連絡しましょう。
葬儀の日程が決まってからではなく、仕事を休む可能性が分かった時点で一度連絡すると会社側も対応しやすくなります。
まず直属の上司や会社の指定窓口へ連絡する
勤務先によって異なりますが、一般的には直属の上司へ最初に連絡します。
会社から、
- 総務部
- 人事部
- 所属部署の責任者
などへの連絡方法が指定されている場合は、そのルールに従いましょう。
誰に連絡すればよいか分からなければ、まず直属の上司へ伝えれば問題ありません。
葬儀の日程が決まっていなくても連絡してよい
亡くなられた直後は、火葬場や葬儀会館、宗教者の予定を確認してから葬儀の日程が決まります。
そのため、最初の電話で日程まで伝えられないことは珍しくありません。
その場合は、
「本日、父が亡くなりました。葬儀の日程はまだ決まっていませんので、決まり次第改めてご連絡します」
と伝えれば十分です。
電話が難しければメールや社内チャットでもよい
基本的には電話で直接伝えると確実ですが、亡くなられた直後は病院や施設、葬儀社との対応が続きます。
深夜・早朝の場合や、どうしても電話が難しい場合は、メールや会社で使用しているチャットで一報を入れ、後から改めて連絡する方法でもよいでしょう。
大切なのは、形式よりも仕事を休むことが分かった段階で勤務先へ知らせることです。
勤務先へ伝える内容は6つ
勤務先への連絡では、長い説明をする必要はありません。
主に次の内容を伝えます。
| 伝えること | 内容 |
|---|---|
| 故人との関係 | 父・母・配偶者など |
| 亡くなった日時 | 分かる範囲で伝える |
| 葬儀の日程 | 決まっていなければ後日連絡 |
| 葬儀形式 | 家族葬・一日葬・直葬など |
| 参列等の意向 | 参列・香典・供花を受けるか |
| 休暇予定 | 何日頃まで休む予定か |
すべて決まっていなくても問題ありません。
最初の連絡では、亡くなったことと休暇が必要になることを伝え、詳細は後から知らせましょう。
【例文】家族葬を会社へ伝える方法
実際に困りやすいのが「何と言えばいいのか」です。
難しい言葉を使う必要はありません。簡潔に事情と希望を伝えることが大切です。
まだ葬儀の日程が決まっていない場合
「お忙しいところ申し訳ありません。本日、父が亡くなりました。これから葬儀の打ち合わせを行うため、日程はまだ決まっていません。数日お休みをいただくことになると思います。詳細が決まりましたら改めてご連絡します。」
この段階では、会場や葬儀形式まで決まっていなくても構いません。
家族葬で参列をお願いする場合
「父が亡くなり、家族葬を執り行うことになりました。告別式は○月○日○時から、○○会館で行います。ご連絡のみで恐縮ですが、よろしくお願いいたします。」
会社関係者にも参列してもらいたい場合は、日時と会場を伝えます。
家族葬のため会社関係者の参列を辞退する場合
「このたび父が亡くなりました。葬儀は故人と家族の希望により、近親者のみの家族葬で執り行います。大変恐縮ですが、会社の皆さまのご参列はお気遣いなさらないようお願いいたします。」
「家族葬です」と伝えるだけでは、会社側が「参列してよいのか」と迷う場合があります。
参列を希望しないのであれば、参列辞退まで明確に伝えると分かりやすくなります。
香典・供花も辞退する場合
「葬儀は近親者のみで執り行います。また、故人の意向により、ご香典やご供花につきましても辞退させていただきます。お気持ちだけありがたく頂戴いたします。」
参列だけでなく香典・供花も辞退するのであれば、一緒に伝えましょう。
会社には慶弔規定に基づいた弔慰金などがある場合もあるため、会社制度として支給されるものまで辞退するかは別に確認します。
メールや社内チャットで伝える場合
件名は「忌引き休暇のご連絡」など、内容が分かるものにします。
本文は、
「お疲れさまです。本日、父が逝去いたしました。葬儀の日程は現在調整中です。恐れ入りますが、本日から数日間お休みをいただきたく存じます。詳細が決まり次第、改めてご連絡いたします。業務についてご迷惑をおかけしますが、よろしくお願いいたします。」
程度で十分です。
家族葬の場合、葬儀場所まで会社へ伝える必要はある？
勤務先へ必ず葬儀会場を伝えなければならないという決まりはありません。
会社関係者の参列をお願いしない場合は、
「近親者のみで執り行います」
と伝えるだけでもよいでしょう。
むしろ、参列を辞退しているのに日時・会場を詳しく伝えると、会社側が「参列した方がよいのでは」と迷う場合があります。
会社の慶弔手続きで必要になる場合もある
一方で、会社の忌引き休暇や慶弔制度を利用するために、
- 故人との続柄
- 葬儀の日程
- 葬儀会場
- 喪主の氏名
などを確認される場合があります。
これは参列のためではなく、社内手続きに必要な情報です。
勤務先から求められた場合は、就業規則を確認しながら対応しましょう。
忌引き休暇は何日取れる？
「親が亡くなったら○日」という全国一律の忌引き休暇が法律で定められているわけではありません。
忌引き休暇の有無や日数は、それぞれの会社の就業規則によって異なります。
配偶者、父母、祖父母、兄弟姉妹など、故人との関係によって日数が違う会社もあります。
まずは直属の上司や人事・総務へ、
「忌引き休暇について確認したいのですが」
と相談しましょう。
証明書類を求められる場合がある
勤務先によっては、忌引き休暇の申請に、
- 会葬礼状
- 死亡診断書等の写し
- 葬儀を行ったことが分かる書類
などを求められる場合があります。
家族葬や直葬では会葬礼状を作らない場合もあるため、必要な書類については会社へ事前に確認すると安心です。
一日葬や直葬だから休暇が1日とは限らない
「一日葬だから忌引きも1日」「直葬だから休めない」というものではありません。
一日葬や直葬でも、ご逝去後には搬送・安置・葬儀社との打ち合わせ・行政手続きなどがあります。
忌引き休暇については、葬儀形式ではなく会社の規定を確認しましょう。
一日葬・直葬の場合は会社へどう伝える？
一日葬の場合
一日葬は、通夜を行わず葬儀・告別式と火葬を一日で行う形式です。
会社関係者の参列を希望しない場合は、
「近親者のみで一日葬を執り行いますので、ご参列はお気遣いなくお願いいたします」
と伝えると分かりやすいでしょう。
直葬の場合
直葬は通夜や告別式を行わず、火葬を中心に見送ります。
そのため、勤務先へ伝える際は、
「通夜・告別式は行わず、家族のみで火葬を行います」
と説明すると、会社側も参列がないことを理解しやすくなります。
葬儀後に報告する場合もある
故人自身の勤務先や知人など、ご遺族の勤務先とは別の関係者には、家族葬が終わってから訃報を伝える場合もあります。
ただし、自分が仕事を休む勤務先には、葬儀後まで連絡を待つのではなく、早めに一報を入れることが大切です。
故人の勤務先にも連絡した方がいい？
亡くなられた方が現役で働いていた場合は、故人の勤務先にもできるだけ早く連絡します。
給与や社会保険、会社からの貸与品など、勤務先側で必要な手続きがあるためです。
一方、すでに退職されている場合は必ず連絡しなければならないわけではありません。
ただし、以前の職場との関係が深く、退職後も交流が続いていた場合は、ご家族の判断で知らせることもあります。
家族葬の会社連絡でよくある質問
会社から香典を渡したいと言われたら？
香典辞退を希望している場合は、
「お気持ちは大変ありがたいのですが、今回は香典を辞退しております」
と伝えて問題ありません。
ただし、会社規定に基づく弔慰金や慶弔金については、個人的な香典とは扱いが異なることがあります。会社へ確認しましょう。
上司が参列したいと言ってきたら？
家族葬で参列者を近親者だけに限定しているのであれば、無理に受け入れる必要はありません。
「お気持ちは大変ありがたいのですが、今回は家族のみで見送りたいと思っております」
と丁寧に伝えればよいでしょう。
葬儀場所を聞かれたら断ってもいい？
参列を辞退しているのであれば、必ず会場を伝える必要はありません。
ただし、会社の慶弔手続きとして必要だと言われた場合は、何のために必要なのか確認したうえで対応しましょう。
同僚にも自分から連絡するべき？
直属の上司へ連絡した後、社内への共有方法は会社に任せても構いません。
親しい同僚へ個人的に伝えたい場合を除き、亡くなった直後に一人ずつ連絡する必要はありません。
上司へ、
「必要な方への共有をお願いできますでしょうか」
と伝えておくと負担を減らせます。
仕事の引き継ぎはできる範囲で大丈夫
急なご逝去では、十分な引き継ぎをする時間がないこともあります。
可能であれば、
- 今日対応が必要な仕事
- 進行中の案件
- 緊急連絡が必要な相手
- データや資料の場所
など、最低限必要な情報だけを上司や同僚へ伝えます。
すべてを整理してから休もうとせず、まずはご家族の対応を優先し、仕事については勤務先と相談しましょう。
まとめ
家族が亡くなられた場合は、葬儀の日程がすべて決まるのを待たず、できるだけ早めに勤務先へ連絡します。
最初に伝えるのは、
- 誰が亡くなったのか
- 葬儀の日程が決まっているか
- 家族葬で行うこと
- 参列をお願いするか
- 香典・供花を受けるか
- 何日程度休む予定か
といった内容です。
まだ決まっていないことは、「決まり次第改めて連絡します」で問題ありません。
また、家族葬だからと伝えるだけでは、会社側が参列してよいのか判断できないことがあります。
会社関係者の参列を希望しない場合は、「近親者のみで執り行うため、参列はご遠慮いただきたい」ことまで明確に伝えると、お互いの行き違いを防ぎやすくなります。
一日葬や直葬の場合も同様に、葬儀形式とご家族の意向を簡潔に伝えれば十分です。
大切な方を亡くされた直後に、仕事のことまで完璧に対応する必要はありません。まず一報を入れ、必要な手続きや引き継ぎについては勤務先と相談しながら進めましょう。
はりま終活相談所より
勤務している会社の規模にもよりますが、最近では連絡しないもしくは後でと言われる方もいらっしゃるほど、葬儀に対する考えたも多様化しております。ただ会社からの供花や忌引きの手続きで連絡しておく方がいいのは間違いありません。葬儀社によっては、会社への連絡のお手伝いや葬儀証明書の発行などがございますので確認するとよいでしょう。
この記事の監修者
播磨地域で葬祭業界に15年以上勤務。
累計900件以上の葬儀を担当。
加古川市・高砂市・稲美町・播磨町を中心に、家族葬・一日葬・一般葬・直葬まで幅広くサポートしてきました。葬儀以外にも墓じまい・お寺問題・遺品整理など幅広くサポート経験があります。はりま終活相談所では、加古川市・高砂市・稲美町・播磨町を中心に、終活や葬儀に関する情報を発信しています。
家族葬・葬儀について不安や疑問がある方は、ぜひ他の記事もあわせてご覧ください。
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